正しい知識を持って、正しい手順を踏むことで、事業は必ず甦ります。断言しますが、どんな局面であろうとも、対応すべき正しい知識と情報があれば、必ず展開は開けるものです。
- 借入返済が遅れれば、すぐに法的手続きをされる…
- 手形貸付を返済できないと、不渡りになる…
- 不渡りを２回出すと、事業は継続できない…
- 借入をするには、連帯保証人が必要…
- 倒産すると、資産を失って路頭に迷うことになる…
こうした情報は、金融機関などの債権者側によって、都合よく脚色された情報でしかありません。
厳しい経営状況が続いていると、どれだけ前向きに考えようとしても、不安や心配が膨らんでしまうものですが、このセミナーで、無用の不安や心配を取り払ってください。経営危機を打開する一歩は、事業に集中できる状況を取り戻すことから始まります。
トップ経営研究所
代表 菊岡正博
セミナー概要
| 講師 | 菊岡正博 |
|---|---|
| 開催日時 | 2018年3月16日（金）18:00〜20:30(開場17:30) |
| 会場 | ルビコン201会議室（東京駅八重洲中央口より徒歩５分） |
| 会場住所 | 東京都中央区日本橋3-6-10 くりはらビル |
| 受講料 | 9800円（税込） |
| お支払い方法 | 銀行振込、カード決済 |
受講特典
経営改善計画を、実効性のある具体的なものとするために、ぜひ活用していただきたいのがＣＡＰＤ表です。たった１枚の表ですが、具体的な流れに沿って処理することで、想像以上の大きな成果を得ることができる、費用対効果の高い魔法の表です。
Ｃ＝チェック(確認)、Ａ＝ アクション(改善)、Ｐ＝プラン(計画)、Ｄ＝ドゥー(実行)という4つの作業を、流れに沿って実行する経営改善手法で、もともとは、ISOや品質管理で多用されていたPDCAサイクルを、現状の問題点分析からスタートさせ、経営改善の場面で効果的に活用できる流れに変更されたものです。単純なツールですが、経営改善計画書と連動させることにより大きな効果を期待できます。
ＣＡＰＤ表の活用法と作成シート
- ＣＡＰＤ表の作成法と活用法（PDF）
- ＣＡＰＤ表作成シート（Excel）
講師略歴
菊岡正博
中小零細企業の会社再生・経営危機打開に特化したコンサルタント。近畿大学水産学科卒業後、家業の建設業に従事するも、バブル期にメイン銀行から勧められた不動産の購入に伴う負債の増加により、資金繰りが悪化。厳しい資金繰りを経験しながら、その対応として債権債務処理について独学で勉強。その後、事業再生のスペシャリスト小口正夫に師事し一番弟子となる。
平成14年に、家業を会社分割し、一部を任意整理すると共に、会社再生コンサルタントとして開業し、中小零細企業に特化した経営危機打開専門のコンサルタントとして現在に至る。得意な展開は『経営者の人生を優先した再生』。他の専門家に断られた経営者にでも、要望がある限りは絶対に諦めないアドバイスを実施する。1000件を超える会社再生の実績を持つ。
推薦の言葉
製造業の代表取締役 (男性 ５０歳代) 「事業を守れた」
「目から鱗が落ちるとは、このことでしょう。 事業も人生さえも諦めかけようとしていた時に、最後の機会と考え相談したのですが、その内容は衝撃的でした。こんな方法があったのだという驚きは大きく、その後の私の人生を大きく転換させました。 息子が第２会社を作って、そこに譲渡することで事業を守ることができ、今は会長として業務に取り組んでいます。 あの頃、自殺さえ考えていたのが、今となっては笑い話です」
卸売業の代表取締役 (女性 ４０歳代) 「資金繰りを確保できた」
「業績が低迷し、資金繰りが厳しくなった頃から、今後の経営について不安を抱くようになりました。どうしていいか判らず、難しく考えすぎてネガティブになり、最悪の結果さえ想像するようになっていたのです。 そんな時にご相談をして、まだまだ方法が存在することを知り、不安も薄れて経営に前向きに取り組めるようになりました。 教えていただいた通りに、銀行からの借入についての返済猶予をはじめ、色々な対策をすることで資金繰りも確保できるようになり、今は、経営に前向きに頑張っています」
小売業の専務取締役 （男性 ４０歳代） 自らの力で経営改善ができた
後継者として会社に入り、５年ほど前から、業績が悪化した会社の経営を実質的に任されるようになりましたが、経営改善が思う様に進みません。 複数の専門家にも相談しましたが、時間と費用が掛かるばかりで、具体的な結果を何ら得ることができずに悩んでいました。そんな時に、知り合いの経営者からＣＡＰＤ表を使った経営改善を紹介され、半信半疑で取り組むことになったのです。 費用はほとんど掛からずに、自らの手で、具体性のある経営改善計画を策定することができたのには驚きました。しかも、経営実態に即した改善計画になっていますから、スムーズに取組めて計画を達成することができました。
